バランスをとるのが目的じゃない？ワーク・ライフ・バランスのメリットとは

一般にも浸透し始めているワーク・ライフ・バランスですが、間違った意味で認識されていることも多いようです。よくあるのが、

・仕事と私生活のバランスを均等に保つ
・仕事よりも私生活を充実させる

といったように、仕事と私生活をそれぞれ別で考えてしまうという誤解です。

ワーク・ライフ・バランスの本来の意味は、「仕事と私生活の好循環」。単に仕事と私生活を均等にし両立することや、ただ私生活の割合を多くするだけではありません。ここには、仕事だけでもダメだし、私生活にも育児や介護、学習、趣味、休養、地域活動といった様々なものが含まれています。たとえば、次のような循環イメージで、仕事と私生活のどちらとも充実させることが真のワーク・ライフ・バランスです。

ワーク・ライフバランスには、ファミリーフレンドリーと男女均等推進という2つの概念が含まれています。どちらも重要な概念で、どちらがかけてもワーク・ライフ・バランスは実現しません。

じつは、ワーク・ライフ・バランスという言葉自体は、目新しいものではありません。欧米ではすでに1980年代から取り組まれており、いまでは当たり前のものになっています。一方、日本で注目されるようになったのは、政府が「働き方改革」の実施を宣言し、日本人の働き方やライフスタイルを見直そうという取り組みがされてからと、つい最近のことなのです。

現在は、勤労世帯の過半数が共働きにも関わらず、働き方や子育て支援などは従来の形そのままと、決して共働きがしやすい社会基盤とは言えません。そのため、実際に仕事と子育てや介護などを両立するのは難しいのが現状です。これからさらに進む少子高齢化や人口減少、グローバル化などの問題に対応するためにも、社会基盤を再整備し、ワーク・ライフ・バランスを実現することが求められているのです。

仕事と私生活の好循環ですから、ワーク・ライフ・バランスを実現することは従業員にとってはもちろん、企業にとってもメリットがあることです。具体的には、下記のようなことが期待できます。

ワーク・ライフ・バランスの実現は、企業、従業員ともにメリットがあることがおわかりいただけたと思います。では、実現のためには、どういった取り組みをすればいいのでしょうか。たとえば、こんな制度やアイデアを導入している企業がありますので、ご参考までにご紹介します。

企業ごとの状況により必要なものは異なりますが、「自社の従業員の現状はどうか？」と考えてみることが大切です。

ただ休みを増やすだけ、仕事と私生活を均等にするだけではないワーク・ライフ・バランス。仕事と私生活、どちらも充実させることで、どちらにもいいことがある、好循環が期待できることがわかりました。離職を防ぐことや従業員のスキル向上も期待できるため、中長期的なリターンの視点でも重要だと言えそうです。

もちろん、ワーク・ライフ・バランスをいきなり全ての従業員に導入するのは難しいかもしれません。そこで、企業によってはワーク・ライフ・バランス実現のため、外部人材活用を強化したり、育児や介護と両立したい、勉強したい、など、直近の目標のある人から優先的に制度を利用してもらうなど、様々な方法をとっています。
あるいは従業員側でも、時代や自分のライフスタイルに合わせて、派遣という働き方を選ぶ人も増えています。働き方の多様化にともない、今後さらに注目されるワーク・ライフ・バランス。取り組み次第で好循環が期待できるため、これからワーク・ライフ・バランスの実現に注力していく企業も増えていきそうです。